サントリー、マンズワイン、メルシャンの3社は10月21日、日本ワインの新たな飲み手の拡大を目指す共同プロジェクト「Discover, Japan Wine」を発足しました。3年間の取り組みとして、飲食店や都市部でのイベント、ワイナリーを訪れるツーリズムなどを通じ、日本ワインに触れる機会を創出します。
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【現状】日本ワイン市場は伸び悩み
日本ワインを取り巻く環境は変化しています。発表資料によると、国内のワイナリー数は過去10年で200以上増加し、2025年には519となりました。将来的には、醸造委託を含めて700ワイナリーまで増えると見込まれています。また、日本ワインの輸出上位10カ国への輸出数量も、過去10年で約3.5倍に伸長しています。
一方で、販売数量を見てみると、国内市場は2016年ごろまで高成長を続けたものの、近年は伸び悩んでいる現状です。日本ワインの購入者数も、2022年の約314万人から2025年には約216万人へ減少しました。
【目標】購入者の新規流入、2025年比150%
消費者が日本ワインを飲まない理由としては、「甘い」「お土産用」といった過去のイメージが残っていることや、味わいの特徴、輸入ワインとの違いが分からないこと、どのような料理と楽しめばよいかイメージできないことなどが挙げられています。
こうした状況を踏まえ、3社は日本ワインの魅力を知る機会や、実際に体験する機会が不足していることが、新たな飲み手の獲得や継続的な購入につながっていない可能性があると分析しました。
プロジェクトでは、ワイン愛好家だけでなく、これまで日本ワインになじみのなかった人にも対象を広げ、日常生活の中で日本ワインと出会う機会を増やします。2028年の目標として、日本ワイン購入者における新規流入を2025年比150%にすることを挙げています。
「はじめての日本ワインに、たしかな出会いを」
プロジェクトのスローガンは「はじめての日本ワインに、たしかな出会いを」。10月21日には、丸の内ホール&コンファレンスで、プロジェクトの発足を発表する共同発表会を開催。サントリー株式会社からはマーケティング本部ワイン部長の宮下弘至氏、マンズワイン株式会社からは、代表取締役社長の島崎大氏、メルシャン株式会社からはシャトー・メルシャン事業本部長の小林弘憲氏が登壇しました。
▼左からサントリー・宮下弘至氏、マンズワイン・島崎大氏、メルシャン・小林弘憲氏

2026年から2028年までの3年間で、都市部、飲食店、産地という3つの視点から、日本ワインとの新たな接点をつくります。
初年度の2026年は、現在開催中の「丸の内 日本ワインWeeks 2026」に参加。10月21日から11月8日まで、丸の内エリア各所で開催される同イベントを通じ、ビジネス関係者や観光客・来街者、訪日外国人などに日本ワインの魅力を伝えます。
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2年目の2027年には、日本の新酒を秋の恒例行事として楽しむ文化の醸成を目指し、音楽やアート、ウェルネス、食、旅など、ワイン以外のカルチャーとのコラボレーションを通じ、消費者それぞれの興味・関心を入口に日本ワインとの出会いを創出する計画です。
3年目の2028年には、ワイナリーを巡るツーリズムを計画。3社のワイナリーを周遊する企画や、産地の特産品・見どころの発信、地元飲食店との連携などを通じ、ワインだけでなく地域そのものの魅力を知ってもらうことを目指します。
飲食店向けの取り組みも
飲食店向けの取り組みも予定されています。発表資料では、量販店で1本2000円以上の日本ワインを手に取ることにはハードルがあると指摘。飲食店で魅力を丁寧に伝え、消費者が日本ワインを選びやすくするとともに、飲食店側にも商品を分かりやすく提案できる人を増やす方針を示しました。
具体策として、2027年4月中旬から下旬に東京都内のホテルで全国のワイナリー30~50社程度が参加する試飲会「Feel Japan Wine!」を開催する計画。また、同年6~7月には首都圏のホテルやレストラン、飲食店などを対象とした「日本ワインPromotion2027」の実施を検討しています。
競争を超え、カテゴリー全体の成長を目指す
今回のプロジェクトは、サントリー、マンズワイン、メルシャンによる初の共同プロジェクトです。各社がそれぞれのブランドや個性を生かしながら、企業の垣根を越えて日本ワイン市場全体の活性化に取り組みます。
3社は今後、産地や飲食店、流通、ほかのワイナリーにも参加の輪を広げ、日本ワインを知り、選び、楽しむきっかけが循環する仕組みづくりを目指します。
日本ワインとの新たな出会いに期待
サントリー、マンズワイン、メルシャンの3社は、企業の垣根を越えた取り組みを通じて、日本ワインを知り、選び、楽しむ人を増やそうとしています。
サントリーの宮下氏も日本ワインの魅力について「日本の気候風土、そして日本人の味覚とともに育ってきた」と説明しています。
3社の取り組みによって、日本ワインに触れる機会がどのように広がっていくのか、今後の展開に注目です。
日本ワインは気になるけどきっかけがないという方は、まずはいつものお店に日本ワインがないかをチェックしてみてはいかがでしょうか。
